合同葬の取り決め｜葬儀マーキュリー

葬儀には色々なパターンがありますが、親族と故人の会社で合同葬を行う場合には双方で話し合い、どこに妥協点を置くかという事がポイントになります。一番問題となるのは経費をいくらぐらい支払うのかという部分です。

例えば一般的に故人に直接関わる、骨壺や火葬代などの費用は親族側での負担になります。会社の経費では賄えません。会社の負担に出来るのは会場や献花など会場の設置に関わる部分です。会社側が特に喪主の意見を尊重したい場合には故人が会社にとって重要な人物だったとしても補助金を出す程度に留まる企業もあります。

親族側としては経費の負担が減るのは金銭的に楽だし、故人のために会社全体が一丸となって送り出してくれるのはありがたい部分もあります。しかし親族だけで秘かに済ましてしまいたい場合ややり取りするのが大変だと思えば一般葬を選ぶ方法もあります。

葬儀にもいろいろな形ややり方があります。合同葬というものがありますが、これはどういったものなのでしょうか。合同葬とは、企業が遺族と合同になって葬儀を主催し、個人葬と本葬を一緒に行うことを指します。また、2つ以上の団体や企業が一緒になって行うやり方もこのように呼ばれます。

このお葬式のやり方の特長としては、ご遺体を火葬するまでが流れの中に組み込まれていることが挙げられます。一般では喪家の宗派などで決められますが、遺族との話し合いによって決めていきます。これら式典の費用についても、企業と遺族との話し合いによって決められます。

一般的な葬儀と比べて、当日までの時間が決められているので慌ただしくなりますが、式典の費用を抑えられるというメリットがあります。最近では、今まで合同葬を執り行わなかった中小企業も、社葬を執り行うというようになってきています。